Ｊリーグが２０２６年シーズンから秋春制に移行 山雅「冬場の環境整備へ」
サッカーＪリーグは１９日、シーズンの開催期間について、現行の２月開始の「春秋制」から８月に開幕する「秋春制」への移行を決めた。２０２６シーズンから導入する。移行に伴う障壁が全て取り払われたわけではなく、残された課題は引き続き検討していく。
同日に開いた理事会で決議した。シーズン移行はこれまでも検討されながら実現に至らなかったものの、今年に入って議論を再開していた。
新たなレギュレーションは８月初旬にシーズンが始まり、５月末ころ幕を閉じる。１２月第２週の試合後から２月第３週までは「ウインターブレーク」として中断期間となる。
Ｊリーグは、秋春制に移ったアジアのクラブ王者を決める「ＡＦＣチャンピオンズリーグ（ＡＣＬ）」や欧州主要リーグとの日程の一致、猛暑でパフォーマンスの低下が見られる夏場の試合減などをメリットに挙げる。一方で、寒冷・降雪地域にとって寒さへの対策が選手だけでなくファン・サポーターの負担になるとの懸念は拭えていない。
リーグが示した資料によると、松本山雅ＦＣを含む降雪地域クラブは中断を前後して最大６週でアウェー戦が連続する。降雪地域のクラブにはキャンプ費用や施設整備への補填をリーグが行うとしている。
Ｊリーグのシーズン移行決定を受け、松本山雅ＦＣの神田文之社長は同日、松本市並柳１のクラブ事務所で取材に応じた。決定を受け「寒冷地ということでクラブを取り巻く方の不安はあるがＪリーグの理念を追求する上での判断だと思う」と受け止める。
ファン・サポーターの中には、気温が低い中での観戦に対する抵抗感や不安は根強くある。施設改修での防寒対策は必要になることを認識しつつ、行政に一方的な要望をするつもりはないとした神田社長。「シーズン移行をトータルでの冬場の環境整備につなげられたらいい」とした。
現状では冬場に使用できる天然芝ピッチの練習拠点がない点もネックの一つだが、条例改正を含めて「行政と相談したい」。リーグの補助を活用した全天候型の天然芝練習場の整備なども官民連携でチャレンジしたいとし、信州の中で比較的温暖なエリアでのセカンド拠点構想などにも触れた。