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災害時に木材で仮設住宅 全木協の県協会が松本で研修

材木を組んで応急仮設住宅を造る参加者

 県内の工務店や建設職人らでつくる全国木造建設事業協会(全木協)の県協会(小林稔政会長)は8日、松本市の信州スカイパーク体育館で、大規模災害時に建設する応急仮設木造住宅に関する研修会を開いた。全国各地で地震や豪雨などの大規模災害が発生する中、即時対応力の向上が求められており、建設職人らが応急仮設住宅を実際に建て、素早く確実に建設できる手順を確認した。

 県内各地の一人親方や工務店の経営者・現場監督ら40人が参加し、2DK(約30平方㍍)の木造平屋を建設した。長屋の建設を想定して、世帯を隔てる壁(界壁)を設け、屋根裏を含む壁の中央に入れた断熱材の両側に2枚重ねの石こうボードを貼り付けた。参加者からは「効率よく建てるにはどういう手順がいいのか考えた方がいい」などの声が聞かれた。
 県は、応急仮設住宅の建設に関する協定を全木協のほかプレハブ建築協会、県建設業協会の3者と結んでいる。県協会の小林会長によると、平成28年の熊本地震の被災者が暮らしていた木造の仮設住宅を訪ねたところ「木のぬくもりや暖かみに安心する」との声があった。
 全木協は23年の東日本大震災を契機に、国の仮設住宅建設を目的とした協議会設立の要請を受けて設立された。昨年は西日本豪雨被災地の愛媛県、岡山県、広島県でも、全木協の各県組織が仮設住宅を建てている。小林会長は「地震はいつ起こるか分からず、異常気象にもなっている。知識や技術をきちんと身につけ、地域の役に立てるようにしたい」と話している。