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焼岳調査火山防災を確認 長野・岐阜の自治体や防災機関

焼岳の火山活動の観測方法について学ぶ参加者たち

 長野、岐阜両県の自治体や防災機関でつくる焼岳火山防災協議会は12日、両県境の北アルプスの活火山・焼岳(2455メートル)の現地調査を行った。国や県、市、警察、消防など関係機関から約50人が参加し、火山活動の観測手法や、活動が活発化した際に各機関が担う役割や登山者の避難・救助の手法などを確認した。

 長野県側の参加者21人は上高地から入山して、避難することになった場合に登山者がどれだけの距離を移動しなければならないのかなどを確認しながら山頂周辺を目指した。入山から2時間半後に、山頂直下にある焼岳小屋で岐阜県側の参加者と合流した。
 山頂付近やその周辺に観測機器を設置して火山活動などの観測を行っている京都大学防災研究所(京都府宇治市)の大見士朗准教授が、機器の種類や観測方法について説明した。大見准教授は7月から焼岳で観測されている空振を伴った小規模な地震にも触れ、地殻変動などに大きな変化は見られないものの、警戒を怠るべきではないなどと呼び掛けていた。
 現地調査は現場の確認や各機関の情報共有などを目的に毎年行われている。協議会の長野県側の事務局を務める県松本地域振興局総務管理課の井上雅彦課長は「地図だけではつかみづらいことも多い。実際に歩いたことで救助のイメージも湧きやすくなるのではないか」と話していた。

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